施設基準
2026年7月1日 水曜日
当院の施設基準について
~施設基準~
当院は、厚生労働省が定める施設基準に基づき、以下の項目について関東信越厚生局に届出をおこなっています。
・歯科初診料の注1に規定する施設基準
・歯科外来診療医療安全対策加算
・歯科外来診療感染対策加算
・CAD/CAM冠及びCAD/CAMインレー
・光学印象
・クラウン・ブリッジ維持管理料
・歯根端切除手術の注3
・手術用顕微鏡(マイクロスコープ)加算
・有床義歯咀嚼機能検査2のロ及び咬合圧検査
・歯科口腔リハビリテーション料2
・電子的歯科診療情報連携体制整備加算
・歯科外来・在宅ベースアップ評価料
~明細書発行~
当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証の発行時に、個別の診療報酬算定項目が分かる明細書を無償で発行しています。
明細書には、使用した薬剤名や実施した検査・処置名等が記載されます。
明細書の発行を希望されない方は受付にてお申し出ください。
~医療DX~
当院では、オンライン資格確認システムを導入し、マイナンバーカードの健康保険証利用に対応しています。
患者様の診療情報、薬剤情報、特定健診情報等を取得、活用することで、質の高い歯科医療の提供に努めています。
また、国が進める医療DXに対応するため、必要な体制整備を順次進めています。
~マイナ保険証~
当院では、マイナ保険証を利用できます。
マイナ保険証をご利用いただくことで、過去の薬剤情報や特定健診情報等を踏まえた、より適切な診療を受けることができます。
受診の際は、マイナ保険証または資格確認証をご持参ください。
~医療安全管理体制~
当院では、患者様に安心して歯科診療を受けていただくため、医療安全管理体制を整備しています。緊急時の対応、医療機器の安全管理、スタッフ研修等を行い、安全な歯科医療の提供に努めています。
~院内感染対策~
当院では、標準予防策に基づき、器具の滅菌、使い捨て製品の活用、診療台まわりの清拭、スタッフの手指衛生など、院内感染防止対策を実施しています。
~歯科技工士連携~
当院では、補綴物の製作にあたり、必要に応じて歯科技工士と連携し、色調、形態、咬合状態等を確認しながら治療を進めています。
情報通信機器等を活用し、歯科医師と歯科技工士が連携することで、より適切な補綴物の提供に努めています。
~保険外負担・自費費用~
当院では、以下の項目について、保険診療とは別に費用をご負担いただく場合があります。
・診断書・証明書等の文書料
・書類等の郵送費
・自費診療に関する費用
費用が発生する場合は、事前に内容を説明し、同意を頂いたうえでご対応いたします。
2026年6月1日
2026年7月1日追記
2025年3月1日 土曜日
当院の施設基準について
~当院の施設基準について~
機能強化
・当院は、「かかりつけ医」として必要に応じて以下の取り組みを行っています。他の医療機関の受診状況及びお薬の処方内容を把握した上で服薬管理を行います。健康診断の結果に関する相談等、健康管理に関するご相談に応じます。必要に応じ、専門の医師・医療機関をご紹介します。介護・保健・福祉サービスに関するご相談に応じます。
※厚生労働省や都道府県のホームページにある「医療機能情報提供制度」のページで、かかりつけ医機能を有する医療機関で検索できます。
オンライン資格確認体制完備
・当院は、オンライン資格確認を行う体制を有しており、診療情報を取得・活用することにより、質の高い医療の提供に努めています。正確な情報を取得・活用するために、マイナ保険証によるオンライン資格確認の利用にご協力をお願いいたします。
医療DX推進体制整備
・当院は、医療DX推進して質の高い医療を提供できるように体制整備を行っております。オンライン資格確認等システムによる取得した医療情報等を活用して診療を実施しております。マイナ保険証利用を促進するなど、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでおります。電子処方箋の発行、電子カルテ情報共有サービスの取組を実施しております。
歯科外来診療医療安全対策
・当院は、歯科医療に係る医療安全管理対策について下記のとおり取り組んでいます。医療安全管理、医薬品業務手順等、医療安全対策に係る指針等を策定しています。医療安全対策係る研修の受講並びに従業者への研修を実施しています。安全で安心な歯科医療環境を提供するための装置、器具等を設置しています。
※設置装置等:AED、パルスオキシメーター、血圧計・緊急時については、神田クリニックなどの近隣の医療機関や東京歯科大学水道橋病院等の大学病院と連携し対応を行っております。
歯科疾患管理
・当院は、患者様と協力して歯・口腔の継続管理を実施し、病状が改善した歯科疾患等の再発防止及び重症化予防のため積極的な情報提供を行っております。
2025年3月1日










